【コラム】がん保険はいらない？と言われる理由と考えておきたいポイント
最近、
「がん保険はいらない」
という記事や動画を見かけることがあります。
実際に、
「高額療養費制度があるなら、がん保険は必要ないのでは？」
というご相談をいただくこともあります。
確かに日本には公的保障制度があり、治療費の負担を軽減する仕組みがあります。
しかし、それだけで判断して良いのでしょうか。
今回は、がん保険がいらないと言われる理由と、考えておきたいポイントについてお話します。
がん保険はいらないと言われる理由
まず、多くの場合は公的保障制度が理由として挙げられます。
例えば、
高額療養費制度
傷病手当金
公的医療保険制度
などがあります。
そのため、
「治療費は思ったよりかからない」
「貯蓄があれば対応できる」
という考え方もあります。
実際に、十分な貯蓄があり、万が一の際にも生活に大きな影響がない方もいらっしゃいます。
ただし、治療費だけが問題ではありません
がんの治療というと、
どうしても治療費に目が向きがちです。
しかし実際には、
治療そのものよりも生活への影響が大きいことがあります。
例えば、
通院回数が増える
抗がん剤治療の副作用が出る
体力が低下する
今まで通り働けなくなる
といったことがあります。
抗がん剤治療と仕事の両立は簡単ではありません
近年は入院ではなく、通院による治療も増えています。
そのため、
「仕事を続けながら治療できる」
と言われることもあります。
もちろん仕事を続けられる方も多くいらっしゃいます。
ただ一方で、
抗がん剤治療の副作用によって体調が安定せず、
これまで通りフルタイムで働くことが難しくなるケースもあります。
勤務時間を短くしたり、休みを増やしたりすることで収入が減少することもあります。
そうなると、
医療費よりも収入の減少の方が家計へ影響する場合もあります。
がん保険が必要かどうかは人によって異なります
例えば、
独身の方
子育て世帯
自営業の方
会社員の方
では必要な備え方が異なります。
また、
貯蓄状況
勤務先の福利厚生
家族構成
によっても考え方は変わります。
そのため、
「全員に必要」
とも
「全員に不要」
とも言えません。
まずは公的保障制度を知ることが大切です
個人的には、
最初に保険を考えるのではなく、
まず制度を知ることが大切だと思っています。
高額療養費制度や傷病手当金など、
日本には病気やケガに備える制度があります。
そのうえで、
不足する部分をどう備えるかを考えることが大切です。
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病気やケガのお金については、
高額療養費制度
傷病手当金
障害年金
がんへの備え
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